23. 企業情報を探す（国内編）／Find Information on Japanese Corporations: 日本語

会社四季報関連資料

東洋経済新報社の「会社四季報」は、企業の特色や業績等がコンパクトにまとめられた季刊誌で、全ての上場銘柄についての最新情報を提供している。事業内容、業績、株主、役員、連結会社、財務、資本異動、株価、業績予想などが掲載されている。

• 東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリー [東洋経済新報社] （大学契約データベース）
  「会社四季報」、「会社四季報　未上場会社版」、「就職四季報」、「週刊東洋経済」などの記事を閲覧できるデータベース。会社名や証券コードから、企業情報等を横断的に検索することも可能。会社四季報は2005年4集（秋号）以降を収録。東洋経済新報社は他にも、「外資系企業総覧：データバンク」、「海外進出企業総覧（国別編/会社別編）」、「CSR企業総覧（雇用・人材活用編/ESG編）」など、企業情報を調べるための資料を多数出版しており、そのいくつかは東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリーで閲覧が可能。
• 会社四季報 [東洋経済新報社] （図書）
  昭和23(1948)年分から中央図書館にて所蔵。また、昭和11(1936)年～平成23(2011)年のデータを収録したDVD版および2004～2021年のデータを収録したCD-ROM版を商学研究図書室で所蔵（会社四季報全70年DVD, 会社四季報全75年DVD, 会社四季報CD-ROM）、ただし、データの持ち出しは不可。
• 会社四季報. 未上場会社版 [東洋経済新報社] （図書）
  入手困難な株式未上場会社の事業内容・業績・役員・取引先などの情報を収録。東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリーにも、2011年下期版以降のPDFが収録されている。

企業の概要や財務情報を調べる資料

• 日経テレコン21 [日本経済新聞社] （大学契約データベース）
  メインコンテンツ内「企業検索」「人事検索」から、企業の基礎情報・業績・財務情報・人事情報などの検索・閲覧が可能。日経各紙（日経、日経流通、日経産業など）の記事検索もできるデータベース。
• 日経バリューサーチ ［日本経済新聞社］(大学契約データベース)
  国内上場全社および非上場企業についての情報を収録し、様々な分析機能や便利なレポーティング機能を備えた企業・業界分析サービス。
• 日経NEEDS-FinancialQUEST [日本経済新聞社] (大学契約データベース）
  企業財務、株式・債券、マクロ経済、産業統計など様々なジャンルの経済データをインターネット経由で取得できるデータ検索サービス。分析に必要なデータを、希望する検索条件で取得できる。
• 財務データ検索システム(PostgreSQL版)[日本経済新聞社] (大学契約データベース）
  日経NEEDSの企業財務データを取得できる検索システム。データの更新は年１回（9月頃）。商学研究図書室、社会科学部教員図書室、大学院経営管理研究PCルームの特定のPCで利用可能。ただし、入室資格に制限があるので事前に確認のこと。
• eol [アイ・エヌ情報センター]　（大学契約データベース）
  国内株式公開企業を中心とした企業情報を総合的に配信するデータベース。最大1961年に遡る有価証券報告書原文のほか、財務データ、マーケット情報等も収録。
• 帝国データバンク会社年鑑 （図書）
  東日本編、西日本編、索引編がある。取引先の与信管理や、マーケティングに役立つ有力・優良14万社の最新企業情報が掲載されている。
• Yahoo!ファイナンス [Yahoo! Japan] （一般Webサイト）
  上場企業の会社概要、株価情報に加え、株主向けニュースも掲載している。

直近の人事・組織情報は、日経バリューサーチなどの企業情報データベースを利用するのがよい。

• 役員四季報［東洋経済新報社］（図書）
  上場企業の取締役・監査役・執行役のデータを収録。前誌を含め1991年版から所蔵。
• 東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリー［東洋経済新報社］（大学契約データベース）
  「役員四季報」の2007年版以降を閲覧可。
• 企業基本データ(役員) ［日本経済新聞デジタルメディア］（CD-ROM）
  有価証券報告書「役員の状況」から収録。CD-ROM（2003-）を商学研究図書室で所蔵。
• 日経バリューサーチ［日本経済新聞社］（大学契約データベース）
  個別企業ページの「人事・組織情報」タブから確認。検索欄から名前あるいは職種での検索もできる。

有価証券報告書とは、企業が自社の情報を外部へ開示するための報告書で、電子開示システムEDINETなどで閲覧できる。詳しくは、リサーチNAVI 「有価証券報告書を閲覧するには」を参照。 

会社法第440条において、株式会社は、定時株主総会の終結後遅滞なく、貸借対照表又はその要旨を公告しなければならない、と定められている（有価証券報告書提出会社は適用外）。掲載媒体は、『官報』、日刊新聞紙、または自社ホームページ等の「電磁的公示」・「電子公告」から企業が選択する。

• 官報 [国立印刷局]　(図書)　・　インターネット版官報 [同左]（一般Webサイト）
  「会社決算報告」は、官報の「号外」に掲載される。
• インターネット決算公告サービス(TDB企業サーチ) [帝国データバンク]　(一般Webサイト)
  掲載依頼のあった企業の決算公告をPDFファイルで参照できる。
• TKC計算書類公開データベース [TKC全国会] (一般Webサイト) 
  TKC全国会は、税理士および公認会計士の全国ネット。会員の関与先企業が計算書類を公開している。

経営指標とは、企業の経営実態を把握するための目じるしとなる項目で、経営分析・評価に用いられる。有価証券報告書には「主要な経営指標等の推移」が記載されている。データの取得や分析には、日経バリューサーチ、日経NEEDS-FinancialQUEST、eolなどのデータベースを利用するのがよい。

• 日経経営指標. 全国上場会社版 ［日本経済新聞社］　(図書)
  全国証券取引所、ジャスダック、マザーズ、ヘラクレスに上場している全社（除く、外国会社、ファンド会社等）の単独、連結ベースの指標を収録。2011年をもって廃刊。
• TKC経営指標: BAST [TKC全国会] (CD-ROM） *2002年版以前は冊子体で所蔵
  ＴＫＣ会計人が毎月継続して実施した「巡回監査」と「月次決算」により作成された会計帳簿から、そのまま誘導された「決算書」（貸借対照表・損益計算書）を基礎データとしている。2013年をもってCD-ROM廃止。TKCグループのサイトで「要約版・速報版」を公開。
• 日経バリューサーチ［日本経済新聞社］（大学契約データベース）
• 日経NEEDS-FinancialQUEST [日本経済新聞社] (大学契約データベース）
• eol [アイ・エヌ情報センター] (大学契約データベース）

中央図書館のほか、商学研究図書室でも多数の社史を所蔵している。会社・団体名をキーワードにWINEで検索できる 。学外の所蔵や関連情報については、下記のサイトを参照。

　リサーチナビ「社史について調べる」［国立国会図書館］（一般Webサイト）

• 倒産月報［東京商工リサーチ］(電子ファイル 2022/12-)・倒産月報 ［同左］（図書 -2022/11）・倒産月報1969年～2015年 ［同左］(CD-ROM)、全国企業倒産白書［同左］（電子ファイル 2022-）・全国企業倒産白書［同左］（図書 -2021）・全国企業倒産白書1990年～2015年［同左］（CD-ROM）
  「倒産月報」は全国の支社店が取材した地区ごとの倒産集計、各種動向や原因分析等を掲載。「全国企業倒産白書」は前年の倒産についてまとめたもの。電子ファイル版、冊子版、CD-ROM版を商学研究図書室で所蔵。
• 全国企業倒産集計 [帝国データバンク] （図書）
  全国から倒産企業データを集計し、分析。帝国データバンクのサイトにも「倒産情報」を掲載。